建築用鋼製下地材の最大手メーカー、桐井製作所（本社・東京都千代田区、社長・桐井隆氏）は一連の耐震構造計算書偽装問題などで耐震関連商品のニーズが高まっていることに着目。耐震関連商品を急速に拡充していくことを今期の方針とした。また、耐震性能に関する意識向上と知識の浸透を図るため、設計事務所や官公庁、ゼネコン、ディベロッパー向けに勉強会を行っていく。品質や強度に対する要望が高まる中、ユーザーの声に積極的に対応していく姿勢だ。

同社はこれまでも耐震関連商品として後付用の耐震補強部材や斜め部材の耐震ブレース（天井構造補強材）などを販売してきたが、今期はこの分野の商品にさらに力を入れる。来月にも新たな耐震ブレースを販売していくほか、チャンネル材とバー材を止めるクリップの施工性を向上させた「耐震クリップ」を販売する。

また、今年1月に発足した開発部が中心となって行う勉強会では耐震性能向上の一般的知識を概説していくという形式をとる。「耐震と言っても何をどうすればよいのかわからないという印象を抱く方も多い。こうした皆様への一助となれば」と桐井社長。この上で個別の要望があれば具体的案件に応じると言う。ユーザーの需要を着実に吸い上げ、高品質・高機能の製品として提供していく戦略だ。

（3月15日 鉄鋼新聞）