建築用鋼製下地材の最大手メーカー、桐井製作所（本社・東京都千代田区、社長・桐井隆）は今年1月から耐震性能向上の一般知識について無料の講習会を各地で開催しているが、予想を超える反響を受け規模を拡大する。
一連の耐震構造計算書偽装問題などで耐震への関心が高まる中、ユーザーの声に着実に応えていく。

同社では昨年8月16日に発生した宮城県沖地震による、プールの天井崩落事故を契機に耐震対策チームを発足。個別の説明会に専門家として招かれた際に、全国各地で講習を20回以上にわたって実施してきた。
今年1月からは耐震性能に関する意識向上と知識の浸透を図るため、独自に普及活動を実施している。
その反響は大きく、「すぐに、現場で耐震用部材を採用するケースもある」（桐井社長）という。

（4月24日 鉄鋼新聞）