JIS19形仕様
天井ユニットの
水平許容耐力(N/組)
1700N
階数等に応じた一律の地震力に対して天井の安全性を
検証する平易な計算方法
吊り天井の水平方向の固有周期を用いずに計算できる
検証法
天井面構成部材および天井面構成部材に地震その他の震動及び衝撃により生ずる力を負担させるものの総重量に、天井を設ける階に応じて下記表に掲げる水平震度以上の数値を乗じて得られた水平方向の地震力を超えないことを確かめることとされています。
※柱(柱芯)の相互の間隔(スパン)が15mを超える場合には、水平方向の地震動によって励起される鉛直振動が無視できないため、1以上の鉛直震度を用いて、水平方向と同様に、天井を構成する各部材及び接合部が損傷しない事を確かめることとされています。
斜め部材の組数算定
KIRIIは、斜め部材の組数算出を『耐震天井下地材 計算書』で行い、資料としてご提示させていただきます。
※以下で掲載しているページは、カタログの該当ページにて詳細をご確認ください
耐震天井カタログ斜め部材の配置計画
※ゾーニングにつきましては技術基準の解説(平成26年10月改訂版)設計例から抜粋し手順の一つとして例示しており、当社では配置計画は行っていません。
地震動に対する耐震性の検証において水平震度法を用いる場合にあたっては、天井面と周辺の部位との間に、6cm(吊り長さが3mを超える場合は、6cm+(吊り長さ-3m)×1.5/200)以上のクリアランスを設けなければなりません。特別な調査又は研究の結果に基づいて、より小さなクリアランスでも地震時に天井面構成部材が壁等と衝突しないことが確認されていれば、それによることができるとされています。
天井面構成部材の各部分が、地震の震動により生ずる力を構造耐力上有効に当該天井面構成部材の他の部分に伝えることができる剛性及び強度を有することが求められています。
強度の観点から、以下のいずれかの方法を用いて、天井下地材や接合部に加わる荷重がそれぞれの許容耐力の範囲内であることを検証する必要があります。
以下のいずれかにて、検証が必要です。
[1] 各接合部の許容耐力による検討
個別に天井下地材や接合部の検証を行う必要があります。
仕様ルートの計算方法へ[2] 天井ユニットの水平許容耐力による検討
天井ユニットの試験・評価において当該許容耐力の範囲内における天井材相互の緊結状態を確認する必要があります。
KIRIIは天井ユニットの試験を行い、ユニット水平許容耐力をご提示しています。
野縁受けの仕様により仕様を分けておりますので、クリックして詳細をご確認ください。
天井ユニットの
水平許容耐力(N/組)
1700N
JIS25形仕様天井ユニットの
水平許容耐力(N/組)
2500N
C40型仕様天井ユニットの
水平許容耐力(N/組)
最大4200N
※天井ふところ1500以上の場合
「天井ユニットの水平許容耐力」は4200Nとなります。
天井ユニットの試験、天井全体の許容耐力・剛性の評価は耐震天井カタログをご覧ください。
※カタログではJIS19形仕様 天井ふところ1000mmを例として示して
います。
「天井及びその部材・接合部の耐力・剛性の設定方法」に沿った試験を実施していない接合部材は
特定天井の
設計に用いることはできません。